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気をつけたい!よくある廃車事故パターン(自然災害編)


車両保険でも補償されない自然災害による損傷


台風や地震など自然災害の多い日本においては、自然災害特約を付けた車両保険への加入が無難な選択肢ではありますが、一般的な車両保険おいては、河川の氾濫などによる水没や、土砂崩れなどによる損害は補償されますが、地震や津波、火山の噴火などにおいては特約がないと補償されない契約内容が多いようです。ここ最近では、夏場のゲリラ豪雨のほか、地域によっては雹などによるフロントガラスの破損、もしくはルーフの広範囲に渡る凹み被害なども散見されますので、自身が加入している車両保険がどこまで補償されるのかは、しっかりと認識しておく必要があります。

2017~2018年に掛けては、全国各地で大規模な自然災害に見舞われており、西日本の大型地震や大型台風による浸水、土砂災害、さらには北海道での大規模な地震など、全国各地で自然災害の被害が顕著となっております。どのような保険契約であれば、どのような災害でも補償されるのか?この辺はお住まいの地域によって、需要も様々ではありますが、特に台風が多く通過するエリアや、浸水被害などが出やすい地域にお住まいの方などは、必要な補償が受けられるような車両保険にしっかりと加入しておくべきではないでしょうか?

気をつけたい!よくある廃車事故パターン(自然災害編)

台風被害といってもその種類は様々


2018年も大型台風が日本列島を何度も直撃いたしましたが、台風被害と言えば、河川の氾濫による車両の浸水のほか、強風に煽られての車両横転、倒木や強風による飛散物の車両への直撃など、車両損壊のリスクは様々あります。一般的な車両保険の多くは、こうした被害における損害を補償しております。ただし、あくまでも車両保険での支払い限度額は、時価相当額となりますので、仮に水没で車が廃車になったとしても補償されるのは、同程度の市場販売価額相当額に限られ、必ずしも同じ車両を元通りにできるとは限りません。

特に河川氾濫などによる水没は、エンジン本体への水進入ほか、車内フロアの全交換など、車両に大きなダメージを与えるため、多くの場合で廃車になってしまうケースがほとんどです。また水没以外では、強風による飛散物の直撃なども多く挙げられる被害例ですが、その飛散物の当たりどころによっては、事故車扱いになってしまう場合もあります。特にルーフやピラーといった部分の修復は、事故暦あり扱いとなりますので、当然売却時の査定にも影響してきますので、廃車とならなかったとしても影響は大きなものになります。

地震などの自然災害時は実損払いではない?


上記のとおり、台風などの水まわり関連の被害については、概ね一般的な車両保険でカバーされますが、地震や津波、噴火においては、これら被害でも補償される特約付きの車両保険に加入するしかありません。特に大型地震などにおいては、例えばマンション1階が駐車場になっているような場合で、マンション自体の倒壊により車両が潰されてしまうようなケースは、先の熊本地震でも多く見受けられましたが、こうしたケースは一般的な車両保険でも補償されませんので注意が必要です。

特にこうした地震などの災害においては、全損時一時金特約という契約が多く、全額補償ということわけではないようです(保険内容により異なる)。それほどの規模の自然災害というと、対処すべき問題は車両だけに留まらず、まずは生活の基盤そのものの復旧を整えなければなりませんが、車両保険の補償内容を事前に知っておくことや、車を停めている駐車場の環境、そして水没のリスクが高い地域なのかどうかによって、契約する車両保険の内容も変わってくると思いますので、その点はしっかりと対応を取っておく必要があります。

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